履歴書の学歴欄の書き方｜留年、休学、留学した場合などの5つの注意点

履歴書の学歴欄には、書く際の注意点がいくつかあります。

この記事では、履歴書の学歴欄の書き方、注意すべき点、採用担当者は学歴をどこまで見ているのかについて説明していきます。

履歴書の学歴欄の書き方

履歴書の学歴欄には、次の3つ情報を正確に記入していきましょう。

1. 卒業・入学年月
2. 正式な学校名
3. 入学・卒業・中途退学などの区分

まずは、この3つの情報を正しい形で書いていけば基本的な学歴欄の体裁は整います。

ですが、これらの3つにも書く際に注意すべき点があるのです。

学校の卒業年は和暦か西暦で統一する

履歴書には、学歴、職歴、生年月日、資格など複数の欄で年や月を記入する必要があります。

これらは平成や昭和などの和暦でも、20××年などの西暦のどちらを使用しても構いません。

しかし、履歴書全体ではどちらかに統一しましょう。
例えば、生年月日は西暦、学校の入学、卒業は和暦などとしてはいけません。

学校名は省略せずに、同上は使わない

学校名を書くときは、〜高校などの略称を使ってはいけません。

しっかりと、県立、私立などから正式な学校名を記入しましょう。
また、書くのが面倒だからといって「同上」などで省略をしてもいけません。

同上という言葉を履歴書では一切使用してはいけないわけではありません。
例えば、住所と連絡先が同じ場合では、「同上」としても問題ありません。

学歴欄で、「同上」や「同大学」と書いたからといって選考で不利になるとは限りません。
しかし、学歴欄ではしっかりと学校名を書く方が無難です。

履歴書では、どのように書くべきか意見が人によって別れることがあります。

その時は、無難な方を選択するのが良いでしょう。

入学・卒業・中途退学の区分は正確に記入

学歴の中で、中退や留年、浪人を経験している人も少なくありません。

高校卒業後に浪人している場合には、特別に「浪人」という区分を書く必要はありません。

しかし、中退や休学は学歴の中に正確に書かなければいけません。
故意に隠した場合には、学歴の詐称を指摘される可能性もあるので注意しましょう。

また、故意でなくても書かなかった学歴があったり、卒業年などがずれていたりした場合にも、採用の取り消しや解雇の理由となるケースも0ではありません。

履歴書にはいつからの学歴を書くべき？

いつからの学歴を書くかは、新卒（在学中）か転職かで異なります。

まず、新卒の場合には中学校の卒業年から記入しましょう。

転職で利用する履歴書では、職歴に割く部分が多くなることもあり、高校卒業から書いても構いません。

また、転職、就職する企業での業務と関係のある分野を学んでいる場合には、あえてそれらの学歴を書いても良いでしょう。

例えば、小学校の時に海外での生活をしていた、高校で留学をしていた、プログラミングなどの特別な分野の勉強ができる高校に通っていたなどです。

基本は、中学の卒業時からの学歴を書けば問題ありませんが、効果的にキャリアをアピールできるように工夫することも重要です。

留年や休学、留学をした場合の学歴欄の書き方

留年、浪人などは選考で不利になりうる事実ですが、書く必要な項目については嘘なく正確に申告する義務があります。

そのため、偽りを書いてはいけませんが、中には書く必要のないこともあります。
例えば、浪人と留年は特別にそれらを書く必要はありません。

履歴書から判断することができますので入学・卒業年が正確に書かれていれば問題ありません。
しかし、留学するために留年したなどのポジティブな部分もある理由であればあえて留年理由を書いても良いでしょう。

留学によって留年した場合の学歴欄の書き方

留学などによってスムーズに4年間で卒業できなかった場合には、学歴欄に留学歴を織り交ぜて書くこともできます。

学歴と言える留学経験とは、基本的に1年以上のものを言います。
1年に満たない場合には、学歴欄ではなく自由記述欄などに記入しても良いでしょう。

中退した場合の学歴欄の書き方

大学などを中退した場合の書き方が、入学、卒業などと同様ですが「中途退学」であることをしっかりと記します。
中退などと省略せずに、「中途退学」と書きましょう。

選考で不利にならなそうな理由、ポジティブな理由の場合には中退理由を書いても良いでしょう。

休学した場合の学歴欄の書き方

休学した場合にも簡潔に理由を書いておけば、採用担当者の不安を払拭することができます。

履歴書の学歴欄の書き方のまとめ

履歴書の学歴欄は、入学・卒業年を和暦か西暦のどちらかで統一しましょう。
年月は正確に記入しないと、わざとでない場合でも経歴詐称などを疑われる可能性もあります。

中退した理由、休学した理由などは書かなくても問題ありませんが、書く場合には理由を偽って書くことはできません。

学びたい分野が変わった、経済的な事情、病気の療養など必ずしも選考で不利となるとは限らないため、書くことで採用担当者の不安を払拭できる場合には簡潔に理由を書いても良いでしょう。