履歴書の出社可能日の書き方のポイント|在職中は何か月待ってもらえる?

履歴書に、出社可能日、勤務可能日を記入する欄が設けられている場合には、具体的な日程が決まっていなくても空白にはせずに記入して提出しましょう。

基本的には、採用の連絡から入社までが長くなると転職では不利になると言われています。

もちろん、転職者には在職中の人も多いため、前職の引き継ぎなども考慮して基本的には1か月前後が入社までの期間の目安となります。

面接においても、選考が進むにつれ「採用後、いつ頃から働くことができますか?」といった質問をされる可能性は高くなるでしょう。

この記事では、履歴書の出社可能日欄の書き方、本人希望欄に出社可能日を書く方法、採用担当者は出社可能日から何を判断しているのかについて説明していきます。

履歴書の出社可能日の正しい書き方

履歴書の規格によっては、出社可能日を書くための欄が用意されています。
すでに離職しており、内定がもらえるのであればすぐにでも勤務可能な場合には、次のように記入します。

【離職している場合の書き方】
「すでに離職しているため、即日の勤務が可能です。」
「離職中のため、貴社の指示に従います。」
「平成◯◯年◯月◯日より勤務が可能です。」

また、在職中に転職活動を進めている場合には、内定をもらってもすぐに転職することは難しいです。

企業もその点は理解しているので、即日の勤務ができないからといって選考が不利になることはないでしょう。

【在職している場合の書き方】
「引き継ぎのため、内定の連絡後1か月程度の猶予をいただきたいと思います。」
「引き継ぎに期間を要するので、平成◯◯年◯月◯日以降の勤務を希望いたします。」

履歴書の本人希望欄に出社可能日を書くときのポイント

履歴書に出社可能日を書く欄がない場合には、本人希望欄を使用していつからの勤務が可能なのかを伝える方が好ましいでしょう。

書き方は、欄が設けられている場合と同様で構いません。
採用する企業にとって大切なのは、「いつから」働くことができるかです。

求人広告の採用条件を見て応募するため、応募者全員のプロフィールやスキルが似ていると言うことは多いのです。
欠員の補充のための人材募集であれば、できるだけ早く勤務できる人を優遇する可能性もあります。

しかし、実際には勤務ができないような日程を書いても意味がありません。
採用担当者は、「いつから」が知りたいので、具体的な日程が決まっていない場合でも大まかな期間を記入するようにしましょう。

また、すぐに勤務できない場合には「引き継ぎのため」、「引越しなどの手続きのため」など理由を書くことも大切ですが、あまり説明が長くなるのは避けるのが無難です。

出社可能日は在職中の場合にはどのくらい待ってもらえる?

採用する企業としては、出社可能日は遅いよりも早い方が好ましいケースが多いと言えます。

しかし、在職中にも関わらずに引き継ぎ期間がなくすぐにでも転職できる場合には、「責任感がないのでは?」、「重要な仕事を任されていないのでは?」と疑われる可能性があります。

誤解が生まれそうな場合には、「すでに引き継ぎを進めているため」、「すでに引き継ぎを終えているため」、などと履歴書に記入すると良いでしょう。

在職中の転職活動の場合には、出社まで1か月程度は待ってもらえるのが一般的です。
重要な引き継ぎがある、期間を要する場合でも最長2か月が目安と言えます。

もちろん、最終的に判断するのは企業なので、企業と折り合うようであればそれ以上の猶予がある場合もあります。

ですが、3か月以上待ってもらえることは少ないため、転職活動を始めるタイミングも重要だと言えます。

採用担当者は出社可能日から何を判断している?

採用する企業にとって、出社可能日は「いつから」働くことができるのかを知るための情報となります。

優秀な人材であっても初出社が半年後であれば採用を見送らざるを得ないこともありますし、同じようなレベルであれば出社可能日が早い方を優先することもあります。

欠員募集のようにできるだけ早くの採用でなければ、出社可能日によって採用、不採用が決まるケースは稀です。

しかし、出社可能日が全く未定となっているような場合には、転職する気持ちが弱い、スケジュールを組むことができない、とマイナスの評価をされる可能性はあるでしょう。

また、企業の求人情報には「◯月◯日までに出社可能な方」と条件が書かれていることもあります。
それなのに、出社可能日が期日を過ぎた履歴書を採用担当部署に届くことも多いそうです。

重要な情報を見落としていると思われれば採用には不利になるのは明白でしょう。
WEB応募などであれば、目視での確認よりも簡単に、出社可能日で応募者をふるいにかけることもできます。

そのため、出社可能日1つで、履歴書のその他の箇所は確認されずに不採用となる可能性もあるのです。

出社可能日が条件に合わない場合には応募できない?

希望の求人情報に出社可能日について指定がある場合には、その期日が絶対条件でないこともあります。

しかし、勤務可能日を理由に採用されないなら、応募するのは応募者、採用担当者の両者にとって得がありません。

その場合には、電話やメールで採用担当者に確認をするのが良いでしょう。
もし、確認した上で応募可能ということであれば、その旨を履歴書を郵送する際の添え状に記しておくことをおすすめします。

履歴書の出社可能日を書くときのポイント

履歴書の出社可能日は、引き継ぎなどの期間も考慮して内定の連絡から1か月程度の間にするのが基本です。
どうしても、それ以上かかる場合には、選考において多少不利になることを覚悟しましょう。

就業規則にもよりますが、基本的に退職日の1か月前までに職場へ退職の意思を伝えておけば問題はありません。

もし、応募条件で出社可能日について指定がある場合には、その条件に従えない場合には選考の対象とならない可能性もあります。

どうしても応募したい場合には、事前に企業に確認をとっておくと、時間をかけて作成した履歴書が目を通されないというリスクを減らすことができます。

反対に、出社可能日の条件を満たしていないにも関わらずに応募してしまうと、条件を確認していないと判断される危険性があります。

スポンサーリンク

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする